老人ホーム・有料老人ホーム・通所・訪問介護検索トップ ＞ 介護マガジン ＞ 入居系サービスマニュアル
- マニュアル系
- これから介護を始める
- 病気のこと
高齢者向け施設・住宅の種類は？
介護施設の利用にかかる費用やサービス内容は、地域や施設・住宅によって様々です。介護サービスにかかる費用も、要支援・要介護度によって異なるでしょう。これからご紹介する費用はあくまで目安として、詳細は施設などに直接問い合わせるか、ケアマネジャーなどに相談するようにしましょう。
介護施設の利用にかかる費用やサービス内容は、地域や施設・住宅によって幅があります。介護サービスにかかる費用も、要支援・要介護度によって異なるでしょう。これからご紹介する費用はあくまで目安として、詳細は施設などに直接問い合わせるか、ケアマネジャーなどに相談するようにしましょう。
有料老人ホーム
■介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームは、食事や入浴、排泄などの日常生活上の介護がセットになった施設です。ケアプランの作成から実際の介護までを、施設スタッフが担当することが特徴です。入居費用は、全くかからないところから、数百～数千万円を超えるところまで様々です。月々にかかる費用は、家賃や管理費、食費や光熱費、介護費（1割負担）などが込みで、7～15万円程度が中心にとなっています。
■軽費老人ホーム
軽費老人ホームは、経済的な理由や家族と同居ができないなどの理由がある場合に、低額で利用できる施設です。A型とＢ型に分かれ、Ａ型は給食があるタイプで5～16万円／月程度、B型は給食がないタイプで4～6万円／月程度の費用がかかります。どちらも、利用には自立していることが条件です。
■ケアハウス
ケアハウスは、軽費老人ホームの一種です。日常生活は自立して行えるものの、身体機能の低下や一人暮らしに不安を感じる高齢者向けの施設になります。費用は6～18万円／月程度、入居金が数百万円かかる場合があります。
■住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、要介護状態になっても入居を継続することはできますが、外部の介護サービスを利用しなければならないという特徴があります。費用は12～15万円／月程度、その他医療費や介護サービス費用がかかります。また、入居一時金が必要な場合も多くあります。
■健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは、食事などの生活支援サービスはありますが、自立して生活できることが条件になります。入居中に要介護状態になると、退去しなければなりません。費用は10万円～／月程度となり、入居一時金が必要なところもあります。
高齢者向け住宅
■サービス付き高齢者向け住宅
高齢者向け優良賃貸住宅、高齢者円滑入居賃貸住宅、高齢者専用賃貸住宅は、どれも高齢者の居住の確保を目的に考えられたものでしたが、2011年法律の改正により廃止されました。ただし高齢者向け優良賃貸住宅は、助成措置として家賃補助がありました。そのため、制度としては廃止となりましたが、それ以前から入居されている方の家賃補助は継続して行われるようになっています。
2011年10月20日からは、「サービス付き高齢者向け住宅」という新たな登録制度が開始されています。以前までは制度が3つに分類されて大変複雑でしたが、ひとつの制度にまとまりわかりやすくなりました。
サービス付き高齢者向け住宅とは、高齢者の居住の確保、安否確認や生活相談の他に、生活支援サービスや介護サービスなどをオプションで付けることができるバリアフリー住宅です。サービスはそれぞれの住居によって様々ですので、気に入ったものを自由に選択することができます。家賃・管理費などを含めて10～16万円／月程度の費用がかかり、その他にサービスを受ける場合はその分がプラスされます。住宅によっては、敷金や一時金が必要になります。
■シニア向け分譲マンション
シニア向け分譲マンションは、マンションによって特色やサービス内容が大きく異なります。通常のマンションのように、ロビーに受付が設置されているものや、マンション内にデイサービスやヘルパーステーションなどが入っているところ、近隣の病院などと提携しているところがあります。食事サービスやマンション内レストラン、大浴場や温泉付きなど、その仕様は様々です。購入費用は、安い場合で3000万円程度からあります。月々の管理費などは5万～12万円前後となり、マンションによって大きく異なってくるでしょう。また、生活費や交際費、介護サービスなどは含まれていないため、さらに費用がかかります。
老人福祉施設
介護老人福祉施設は、特別養護老人ホームとも呼ばれています。自宅で介護が受けられない要介護者が利用できる施設です。主に介護度が重く寝たきりの状態の方や、重度の認知症を抱えた高齢者が入居しています。長期に渡って入居することが可能ですが、長期入院をすると退去しなければならない場合もあります。
利用料金は、他の施設と比較すると安く済みます。しかし待機期間が非常に長く、入居には1～2年、場合によってはそれ以上かかります。費用の自己負担は、介護サービスが600～1000円／日程度、居住費用が0～2000円／日程度になります。
老人保健施設
老人保健施設はリハビリを目的とした施設で、基本的には短期間の入居になります。ただし施設によっては、長期入居が可能な場合もあります。例えば、退院後にリハビリをしてから自宅へ帰りたいというようなときに利用できます。この施設も待機期間があり、早くて3ヶ月、長くて半年ほど待つことになります。
費用の自己負担は、介護サービスが800～1200円／日程度、居住費用は0～2000円／日程度になります。
介護療養型医療施設
介護療養型医療施設は、医療を受けながら入居できるという施設です。この施設は、一度2011年度末で廃止されることになっていましたが、移行期間として2017年度末までに全てを廃止することに変更となりました。費用の自己負担は、介護サービスが800～1200円／日程度、居住費は0～2000円／日程度になります。
グループホーム
グループホームは、認知症の人が入居できる少人数制の施設です。重度の認知症であっても、症状や状態が安定しており、共同生活を送ることが可能であれば利用可能です。ただし混乱状態で幻覚や妄想が激しい状態、また他の入居者に危害を加えるような可能性があると、入居を断られる場合もあります。長期に渡って入居できますが、短期対応をしている施設もあります。費用の自己負担は、900円／日程度になります。
施設選びのポイント
介護サービスは、内容・形態など多岐にわたります。例えば「介護施設」と一言でいっても、入所する人の介護度や入居定員、あるいは利用にかかる費用など様々です。どんな施設があるのか、いざというとき慌てないためにも、良く覚えておきましょう。
目的は何かを考えよう
介護サービスの多様化で、介護施設にも様々な種類やタイプが存在するようになりました。要介護者自身が自分にあった施設を選択できるようになった反面、複雑になりすぎて混乱している高齢者も多いのが現状です。そのため、まずは自分が何の目的で施設に入居したいのかを知ることが、大切といえるでしょう。
在宅復帰までの施設として選ぶ
脳梗塞などで入院した場合、退院後にそのまま自宅に戻って生活するのは不安だというケースがあります。そのようなときには、在宅復帰のためにリハビリを行う老人保健施設などが選択肢に挙がってきます。しかし老人保健施設は、入居までに3～6ヶ月ほど待つことになります。入居を考えるのであれば、早めに行動するのがよいでしょう。
また施設入居は必要ないけれど、しばらくリハビリを継続したい場合などには、通所タイプの施設もあります。週に何回か施設に通ってリハビリを受けるデイケアや、送迎バス付きで軽い運動やレクリエーション、入浴などが受けられるデイサービスなどがあります。
住居として選ぶ
住居として施設を選ぶ場合には、有料老人ホームやケアハウス、高齢者向け賃貸住宅などがあります。これらの施設や住宅では、介護サービス部分に対しては介護保険が適用となりますが、入居金や家賃、食費などの生活費に介護保険の適用は認められていません。有料老人ホームなどの入居金は、数百万のものから数千万を超えるものまで様々あります。事前に、よく調べておく必要があるでしょう。施設によってウリにしているポイントや特色なども異なるため、問い合わせや直接見学に行くなどしてよく比較検討することが大切です。
また、施設で介護サービスを実施しているところもあれば、介護サービスは外部に任せているところもあります。どういった形態で施設運営がされているのかも、事前に確認しておくと安心といえます。障害が重く、常に介護が必要な人には特別養護老人ホームなどもありますが、入居までに1～2年待ちという厳しい状況もあります。
認知症でも施設利用
認知症を抱えてしまうと、なかなか利用できる施設がないと思っている人は、多いことでしょう。しかし最近は、認知症の人でも利用できる施設が増えてきています。例えば、認知症対応型通所介護（デイサービス）や、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）などが代表的です。
グループホームは定員が5～8人程度の入居施設で、要支援2～要介護5の認知症の人たちが共同で生活しています。少人数のため、家庭的な雰囲気が特徴の施設です。
介護度が重くなったときどうなる？
入居時は少しの援助で日常生活が送れていたのに、病気や老化によって介護度が重くなってしまうことがあります。そのまま同じ施設で入居を継続できるところもありますが、介護が必要な状態になったら、他に移らなければならない施設もあります。今現在だけでなく、先のことも見据えて事前に検討・確認を行うことが大切です。
